2020.12.08 9:00

オンライン直売所、こだわりを買って応援しよう
「買って食べる」から考える、食品ロスの減らし方とは


食べチョク

(執筆:林幸奈)


自宅で過ごす時間が増え、外食の機会が減り、「こんな時期だからこそ、自炊に力を入れよう」と料理をする人は多いと感じます。食材を選ぶ上ではバランスや安全を考慮したいところですが、産地について考えていますか?

実は現在、新型コロナウイルスの影響により、食品の需要と供給のバランスが崩れ、「食文化の危機」とも言われています。飲食店の休業要請や休校で、外食の機会や給食がなくなったことにより、そうした場に食材を提供していた農水産業の人びとがSOSを出しているのです。

こうした状況の中、生産者をサポートしようと、たくさんのネットショップが立ち上がっています。私たちにとっては、自宅にいながら、手軽にこだわりの食品が食べられるチャンスにもなるでしょう。

「家族がずっと家にいて、食事をつくるのが大変」
「メニューがパターン化してしまった。新しいレシピがほしい」
「毎日似たような味のものを食べていて、飽きてしまった……」

自宅でこだわりの食品を楽しみながら、日本の食を応援しませんか?しませんか? 自炊に息切れを感じている人におすすめの、生産者や購入者から、オススメのレシピを聞けるサイトをご紹介します。


年間612万トンの食品ロス。コロナ禍でも……

現在、日本の食料自給率は40%を下回っています。しかしその一方で、まだ食べられるのに廃棄される「食品ロス」は年間612万トン(平成29年調査)出ているとされます。
<参考:環境省/我が国の食品廃棄物等及び食品ロスの発生量の推計値(平成29年度)の公表について>

食品ロスが生まれる背景
  • 新鮮なものがいい→賞味期限の近いものは廃棄する
  • 見た目はきれいな方がいい→少しでも傷があると廃棄する
  • 食材の輸送時間が長く、傷んでしまう など

さらに新型コロナウイルス感染症の影響により、食材の行き場がなくなる、以前のような生産ができない、というケースが多く見られます。

食材の生産への影響
  • 輸出ができなくなる
  • 売れないため、食べずに野菜や米を廃棄する
  • 工場の閉鎖などにより、食品の加工ができない
  • 出荷額が、かかった経費(エサ代など)を下回る
  • 技能実習生を迎えられず、労働力不足に など

「食材が余るなら寄付をすればいい」という意見もありますが、外食産業向けに生産していた農作物は規模が大きく、手間も経費もかかってしまい、廃棄にせざるをえないのです。

食品ロス612万トンのうち、家庭系ロスは284万トンと、事業系ロスと大きな差はありませんでした。つまり私たちの心がけで、多くの食品ロスが減らせるのです

食品ロスを減らすには、食べ残しや廃棄を減らすと同時に、「必要な人に食べものを届けること」が大切です。さらに住んでいる地域でとれた、あるいは産地から直送される食材を選ぶことで、輸送時間を短くし、新鮮さと安全が保証されます。次は、生産した人や地域が見える食材の買える場所をご紹介します。


オンラインの直売所で、生産者を直接応援しよう!

食べチョクは、生産者から直接食材を買える「オンラインの直売所」です

直接購入できるメリット
  • 食材が新鮮
  • 珍しいもの、限定品も手に入る
  • 生産者がどんな人かわかる
  • こだわり、オススメのレシピが聞けることもある など

なにより大きなメリットは、生産者が値段を決めて販売するため、直接的な支援になること。人柄が伝わるやりとりから、生産者のファンとして応援したくなる人も多いのだそうです。


元気いただきますプロジェクト"


現在、食べチョクは「#元気いただきますプロジェクト」に参加しており、対象商品は送料無料で購入できます。

「#元気いただきますプロジェクト」とは
コロナ禍で売り上げの減少、食品の廃棄料が顕著な生産者を応援するため、国が実施する国産農林水産物等販売促進緊急対策。
元気いただきますプロジェクト"
 民間の販路を活用する取組 


SNSでも、「#コロナでお困りの生産者さん」「#食べチョク」というハッシュタグによる輪が広がっています。検索すると、購入した食材の感想や、実践した食べ方が見られます。自分でも食材について投稿することで、他の購入を検討する人にも参考になるのです。<食べチョク 元気いただきますプロジェクト>

食材の生産が難しい一方で、食べずに廃棄される食材がある。このような状況が続けば、食べたいものを食べる、栄養バランスを考えることもできなくなるかもしれません

食品ロスを減らし、日本の食を支えるにはどうすればよいか。生産者だけでなく、私たちも自身の問題として、認識する必要があります。購入する方法を変えることで、直接生産者を応援し、食文化の将来を考えていきませんか?
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